「メタプラネットの株価は今後どうなるの？」
「メタプラネットってやばいって聞いたけど、本当に大丈夫？」
「メタプラネットはビットコインと連動してるなら、BTCが上がれば株も上がるんじゃないの？」
「メタプラネットはどこまで上がる？まだ持ち続けるべき？」
など、さまざまなお考えがあるのではないでしょうか。
そこで今回は、メタプラネットがやばいと言われる構造的な理由、
ビットコイン価格との連動がもたらすリスク、そして株価の今後の見通しまで、
YouTube登録者数30.7万人以上（2026年3月現在）の私、Trade Labo 児玉一希が詳しく解説していきます。
【Trade Labo 動画本編】今、手遅れになる前に売るべき株４選
私の結論を先に申し上げますと、メタプラネットはビジネスとしての業績の裏付けがないまま、
ビットコイン価格という外部要因に株価が100%依存している構造です。
以前から保有していて含み益がある方は、利益確定・ポジション軽量化を検討する価値がある局面かもしれません。
含み損を抱えている方は、保有継続による機会損失と、損切りの判断を冷静に比較することをおすすめします。
メタプラネットとは？急騰した銘柄の正体
メタプラネット（東証スタンダード上場・証券コード3350）は、東京に本社を置く上場企業です。
現在はビットコインの購入・蓄積を主軸とした「ビットコイントレジャリー企業」として知られていますが、
その歴史をさかのぼると、音楽CDの卸売・流通事業からスタートした会社です。
その後、東南アジアを中心としたホテル事業に軸足を移しましたが、
コロナ禍で事業が縮小し、2024年4月からビットコインの購入を本格的に開始しました。
2023年2月には社名を「レッド・プラネット・ジャパン」から現在の「メタプラネット」に変更し、
ビットコインへの投資と長期保有を主要な事業戦略として打ち出しています。
米国のストラテジー（旧マイクロストラテジー）と同様のビジネスモデルを採用していることから、
市場では「日本版ストラテジー」とも呼ばれています。
メタプラネットとビットコイン投資の関係
メタプラネットがビットコインを購入・蓄積し始めた背景には、日本円安へのリスクヘッジと、
ビットコインの長期的な価値上昇への期待があります。
メタプラネットが個人投資家の間で注目を集めたもう一つの理由として、税務上のメリットがあります。
ビットコインを個人で直接売買した場合、利益は雑所得として総合課税の対象となるため、
所得が高くなるほど税負担が大きくなります。
一方、メタプラネットの株式を購入して売却した場合、利益は株式の譲渡所得として扱われ、
約20%の申告分離課税が適用されます。
ビットコインへの間接的な投資手段として機能するという点で、
証券会社のアナリストを含む多くの市場関係者が注目する銘柄となりました。
2024年4月に20円前後だった株価は、2025年6月にはわずか2ヶ月で約7倍に急騰。
同年6月には1,930円という最高値を記録し、時価総額は一時1兆円に迫りました。
メタプラネットがやばいと言われる本当の理由
一時は市場の寵児となったメタプラネットですが、SNSや投資家コミュニティでは「やばい」という声が絶えません。
その背景には、単なるビットコイン価格の下落だけでは説明しきれない、構造的な問題があります。
元々が赤字企業だった
メタプラネットはビットコイン投資を本格化させる以前から、赤字体質の企業でした。
本業であるホテル事業はコロナ禍で事業を縮小しており、
自力で安定した利益を生み出すビジネスモデルを持っていない状況でした。
株価上昇の根拠が「業績の成長」ではなく、
「ビットコイン価格が上がるかもしれない」という思惑に依拠していた点は、
長期保有を検討するうえで重要な視点です。
- 本業収益力の乏しさ：ビットコイン戦略に転換する以前から赤字が続いており、事業単体での収益基盤が薄い状況です。
- 利益の源泉がBTC価格のみ：保有するビットコインの評価益・評価損が業績に直結するため、BTC価格が下落すれば即座に財務状況が悪化します。
- 事業の多様性のなさ：ビットコイン戦略が機能しない局面において、業績を下支えする事業の柱が乏しい点は、リスク要因のひとつといえます。
メタプラネットのビットコイン依存がバランスシートを直撃
2025年後半以降、ビットコイン相場が失速したことで、メタプラネットのバランスシートは急速に悪化しました。
保有するビットコインの評価額が下落すれば、それがそのまま純資産の目減りにつながる構造です。
投資家が特に注目する指標として「mNAV（エムナブ）」があります。
これは、時価総額と負債を基にした企業価値が、保有するビットコインの価値に対して何倍で取引されているかを示す指標です。
mNAVが1倍を下回るということは、「株を買うよりビットコインを直接買ったほうが安い」という状態を意味します。
2025年10月、メタプラネットのmNAVは一時0.99まで低下しました。
株価は最高値の1,930円から大幅に下落し、2026年3月時点では309円台での推移となっています。
最高値比で約8割の下落という厳しい現実があります。
増資・ワラントによる株式希薄化リスク
メタプラネットがビットコインを買い増すための資金は、主に新株発行（増資）や新株予約権（ワラント）の発行によって調達されています。
これは既存株主にとって、保有株式の価値が薄まる「希薄化リスク」を伴います。
2025年9月には、海外募集による新株発行価格の決定が発表されました。
発行価格は前日終値から約10%のディスカウントで設定され、
既存の発行済み株式数に対して大幅な希薄化が生じました。
この発表を受けて株価は30%以上下落しています。
- ワラントの行使下限価格：行使下限価格が187円に設定されているワラントが存在しており、この価格水準まで株価が下落した場合でも権利行使が可能となるため、さらなる希薄化が進む可能性があります。
- BTC買い増しのための調達が繰り返される：21万BTC取得という目標を掲げている以上、今後も継続的な資金調達が予想される点は、既存株主にとって注視すべき点です。
- 調達規模の大きさ：2026年3月時点で最大845億円規模の調達計画が発表されており、そのうちBTC購入に充てる金額は569億円にのぼります。
「ブームで終わる株」と「長期で伸びる株」の違い
株式市場では毎年、株価が数倍から数十倍になるようなスター銘柄が登場します。
ただし、そのすべてが長期にわたって株価を伸ばし続けるわけではありません。
ブームが去ったあとも株価が右肩上がりを続ける銘柄と、ブームとともに急落してしまう銘柄には、明確な違いがあります。
長期で株価が伸び続ける企業に共通する特徴は、大きく3つです。
- 利益の成長が継続している：株価上昇の根拠となる「業績の裏付け」があるかどうかが最も重要です。売上・利益が継続的に成長している企業は、相場が調整しても株価が戻ってくる力があります。
- 参入障壁が高い：他社が簡単に真似できないビジネスモデルや技術・ノウハウを持っていることが、長期的な競争優位につながります。
- 商品・サービス1件あたりの単価が大きい：戦闘機、半導体製造装置、造船・重工業など、1件の受注規模が巨大なビジネスは、少ない取引で大きな売上を積み上げられます。
メタプラネット株と長期成長銘柄を比較する
上記の3条件に照らし合わせて、メタプラネットと代表的な長期成長銘柄を比較してみます。
| 比較軸 | 三菱重工（7011） | キオクシア（285A） | メタプラネット（3350） |
|---|---|---|---|
| 業績の裏付け | 防衛・エネルギー事業で利益成長が継続 | 半導体需要を背景に業績が拡大 | 本業は赤字。BTC評価額に依存 |
| 参入障壁 | 防衛・重工業は代替困難 | 製造技術・設備投資の壁が高い | ビジネスモデルの模倣が容易 |
| 単価の大きさ | 大型艦船・航空機・発電設備など | NANDフラッシュメモリの大口取引 | 該当なし |
| 株価トレンドの継続性 | 10倍超でもトレンドが継続 | 一時含み損でも長期目線で持てる | BTCブームとともに急落 |
三菱重工やキオクシアは、一時的に大きな含み損を抱えたとしても、
業績の成長という裏付けがあるため「長期で持てる」と判断できる局面があります。
一方でメタプラネットは、ビットコイン価格という外部要因に業績が100%依存しており、自社の努力では株価を支えられない構造になっています。
「良い会社は耐える」というのは投資の原則ですが、その前提となるのが「業績で判断できる会社かどうか」という点です。
メタプラネット 株価は今後どうなる？
2026年3月現在、メタプラネットの株価は309円台で推移しています。
最高値1,930円からの下落率は約84%に達しており、投資家の関心は「ここからどうなるのか」に集まっています。
今後の株価動向を考えるうえで、押さえておくべき構造とシナリオを整理します。
メタプラネットのビットコイン戦略と株価の連動構造
メタプラネットの株価はビットコイン価格と高い連動性を持っています。
2026年3月時点で同社は35,102BTCを保有しており（世界の上場企業中4位・日本1位）、
このBTC保有量の価値変動が直接的に企業価値に影響する構造です。
同社は「555ミリオン計画」として、2027年末までに21万BTCを取得し、
ビットコインの発行上限（2,100万BTC）の1%を保有する目標を掲げています。
2026年末には10万BTCの保有を中間目標としています。
この目標を実現するためには継続的な資金調達が不可欠であり、
今後も増資・社債発行などによる調達が続くことが見込まれます。
株価を構成する要素をシンプルに整理すると、
「BTC価格 × 保有BTC数の価値 × mNAV倍率」という構造になります。
BTC価格が上がり、かつmNAVが1倍を大きく超えている状態のときに株価は上昇しやすく、
逆にどちらかが崩れると株価の下落圧力が強まります。
メタプラネット株価の上昇シナリオが成立する条件
今後メタプラネットの株価が上昇するとすれば、以下の条件が重なった場合と考えられます。
- ビットコイン価格が大幅に上昇する：BTCの価格上昇が保有資産の評価額を押し上げ、mNAVの改善につながります。ビットコイン市場全体の需給・規制環境・機関投資家の動向が鍵を握ります。
- mNAVが1倍を大きく上回る水準で安定する：2026年3月時点でmNAVは1.16倍まで回復しています。この水準が維持・拡大されるかどうかが、株価の上値余地に直結します。
- BTCの買い増しペースが計画通りに進む：21万BTC目標に向けた進捗が加速すれば、機関投資家を中心に評価が高まる可能性があります。すでに機関投資家の保有比率は13%を超えています。
ただし、これらの条件が重なったとしても、増資による希薄化が同時進行する構造は変わりません。
BTC価格の上昇と株式の希薄化がどちらの影響を上回るかは、見通しを立てることが難しい局面です。
メタプラネットはどこまで上がる？上値を阻む構造的な問題
「メタプラネットはどこまで上がるのか」という問いに対しては、
BTC価格次第という側面が非常に大きく、具体的な株価水準を示すことは難しい状況です。
ひとつの参考として、みんかぶの予想株価は2026年3月時点で1,075円（買い評価）とされています。
ただしこれはあくまで参考数値であり、投資判断の根拠とするには慎重な検討が必要です。
上値を阻む構造的な問題として、以下の点が挙げられます。
- BTC価格が下落した局面での急落リスク：BTC相場が下落した場合、株価も連動して急落しやすい特性があります。2025年後半の事例がその典型です。
- 継続的な株式希薄化：21万BTCという目標を達成するためには今後も大規模な資金調達が続くとみられ、既存株主の1株あたり価値は継続的に薄まる可能性があります。
- 「BTC直接保有との差別化」の問題：mNAVが1倍を超えている状態では、ビットコインを直接購入するよりもメタプラネット株を買うほうが割高になります。この点が機関投資家・個人投資家双方にとって、評価を難しくする要因のひとつです。
メタプラネット株価の今後を左右する判断軸
ここまでの内容を踏まえて、今後の投資判断をどう考えるかについて整理します。
※以下はあくまで一般的な情報提供であり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
投資の最終判断はご自身の責任でお願いします。
メタプラネット株を保有している方・購入を検討している方にとって、
最初に問い直すべきは「なぜこの株を持っているのか（持とうとしているのか）」という点です。
- 短期のキャピタルゲイン目的だった場合：当初の目的が果たされたか、または果たせなかった場合は、目的と現状のズレを認識することが先決です。目的が達成されていない、あるいは根拠が崩れているのに保有を継続することは、資金効率の観点からも再検討の余地があります。
- BTC間接投資として長期保有を考えている場合：BTC価格の長期的な上昇に確信があるとしても、同社の株式希薄化リスクと、直接BTCを保有した場合のリターンとを比較検討することが重要です。
- 含み損が続いている場合：損失を抱えたまま保有を継続することで発生する機会損失（その資金で別の投資機会を得られたかもしれないコスト）と、回復を待つことで得られる可能性のあるリターンとを、冷静に比較することが有効な判断軸となります。
株式市場は、業績の裏付けがある銘柄と思惑・ブームに乗った銘柄を、時間をかけて選別していく傾向があります。
現在の相場環境が比較的良好な局面だからこそ、ポートフォリオ全体を見直す機会として活用するという考え方もできます。
よくある質問
- Q. メタプラネットはなぜ「やばい」と言われているのですか？
- 元々が赤字企業であり、株価の根拠がビットコイン価格の思惑に依拠している点、増資・ワラント発行による株式希薄化リスク、そしてBTC価格の下落が直接バランスシートを直撃する構造が主な理由として挙げられます。2025年6月に最高値1,930円をつけた後、2026年3月時点では309円台まで下落しており、最高値比で約84%の下落となっています。
- Q. メタプラネットの株価は今後どうなるのですか？
- メタプラネットの株価はビットコイン価格と高い連動性を持っており、今後の動向もBTC相場の推移に大きく左右されるとみられます。2027年末までに21万BTC取得という目標の進捗や、mNAVの水準変化が株価に影響を与える可能性があります。ただし、継続的な増資による希薄化リスクも同時に存在するため、一方向的な見方には注意が必要です。
- Q. ビットコインが上がればメタプラネット株も上がりますか？
- 過去の値動きを見る限り、BTC価格とメタプラネット株価には高い連動性が確認されています。ただし、増資による希薄化が同時進行している局面では、BTC価格が上昇してもその恩恵が株価に反映されにくい状況も起こりえます。連動性は高いものの、必ずしも比例して上昇するとは限らない点は把握しておく必要があります。
- Q. メタプラネットはどこまで上がる可能性がありますか？
- 具体的な株価水準を示すことは難しい状況です。上昇が期待できるシナリオとしては、BTC価格の大幅な上昇とmNAVの改善が重なる局面が考えられます。一方で、21万BTC取得に向けた継続的な資金調達による希薄化と、BTC価格の変動リスクが上値を抑える要因として存在します。
- Q. 「ブームで終わる株」と「長期で伸びる株」はどう見分けるのですか？
- 最も重要な判断軸は業績の裏付けがあるかどうかです。利益の成長が継続しているか、参入障壁が高い事業を持っているか、商品・サービス1件あたりの単価が大きいかどうかが、長期で伸び続ける銘柄に共通する特徴として挙げられます。一方、これらの要素がなく、外部環境の思惑だけで株価が動いている銘柄はブームの終焉とともに急落しやすい傾向があります。
- Q. 含み損になっていますが持ち続けるべきですか？
- 保有継続か売却かの判断は、当初の投資目的と現在の状況を照らし合わせることが出発点になります。短期のキャピタルゲイン目的だったにもかかわらず長期保有に切り替えてしまっている場合や、株価上昇の根拠が崩れている場合は、保有継続による機会損失の大きさを考慮することも重要な視点です。投資の最終判断はご自身でお願いします。
株式会社RES代表取締役/Youtube Trade Labo配信者 児玉一希 のメディア出演情報
児玉一希のメディア出演情報 日経CNBC「昼エクスプレス」
2025年7月24日（木）放送の日経CNBC「昼エクスプレス」に、。
下記リンクより視聴が可能です。
https://online.nikkei-cnbc.co.jp/vod/59915
児玉一希のメディア出演情報 ビジネス映像メディア PIVOT「マーケット超分析」
児玉一希のメディア出演情報 松井証券YouTube公式チャンネル
児玉一希のメディア出演情報 「Live News イット!」県内ニュース（テレビ静岡）
2024年9月14日（土）に放送された「Live News イット!」の県内ニュース（テレビ静岡）にて、株式会社RES代表 児玉一希が講師として登壇した講座「投資YouTuberから学ぶ 女性向け投資のキホン講座」（企画協力：テレビ静岡）についてご紹介いただきました。当記事管理者・著者情報 株式会社RES代表取締役/Youtube Trade Labo配信者 児玉一希 プロフィール
東京都立大学（旧・首都大学東京）卒業後、2014年に新卒でリクルートグループへ入社。営業職としてキャリアをスタートするも、当初は思うような成果を上げることができず、2年後に転職を決意。
2016年、金融教育を手がける企業に転職し、投資家の講演運営に携わる中で、株式投資をはじめとする各種投資について学ぶ機会を得る。
その過程で、投資と教育の分野に対する関心が高まり、自らも教育事業に携わるようになる。これまでに直接指導を行った受講者は累計2万人を超える。
2020年には、株式会社RESの代表に就任し、お金や投資を学ぶための学校（現：「マネバ」）を創設。
さらに、2022年にはYouTubeチャンネル「Trade Labo」を開設し、株式市場や個別株の分析に関する情報発信を開始。投資に関心を持つきっかけとなる場を提供している。
