「NTT株は今買うべき？」
「NTT株は今後どうなる？」
「NTT株はやばいって本当？」
「NTT 100株の配当金はいくら？いつもらえる？」
このような疑問を、
【Trade Labo 25年下半期(26年最新)】しばらくNTT株が低迷する理由がコレです
NTT株は今買うべき？ はじめに：NTT株急落の現状と背景
気づけば1年以上下落が続いているNTT株。
2024年1月に付けた高値から約3割下落し、「NTT株はやばい」という声も聞かれるようになりました。
現在の配当利回りは3%台半ばにまで上昇しています。
どんなに業績環境が変わろうと、スマホなどの通信料はそう簡単には減収しません。
さらに重要なのは、NTTは財務省が3分の1の株を持つ国家株であるということ。
新NISAランキングでも度々取り上げられる国民的高配当株であり、日本にいればお世話にならなかったことはないであろう安定した超大企業です。
インフラだからといって安定した低成長株というわけではなく、データセンター世界3位の規模を誇るNTTデータを抱え、圧倒的な高速通信と低コストを実現するIOWNも将来控えています。
しかしながら、なぜここまで株価が低迷しているのか。
本記事では、2025年上半期の情報に加え、2025年下半期(26年上半期現在最新)の決算内容を基に、NTT株および通信セクター全体の投資ポイントを詳細に解説していきます。
【2025年下半期(26年最新)】NTT好決算でも急落した理由
2025年11月4日、NTTは上半期決算を発表しました。
2025年上半期の最終利益は前年比7%増益となり、四半期の営業利益5398億円は過去最高を記録しました。
しかし、決算発表後に株価は急落し、5月以降の安値であった150円近辺まで下がってしまっています。
業績は良いのに株価が下がる。この一見矛盾した動きの背景には、いくつかの要因が考えられます。
過去最高の営業利益でも株価が下がるカラクリ
NTTに限らず、有力な企業で、しかも現状に満足せず将来に対してどんどん投資している企業にはありがちなことですが、事業が素晴らしくて業績も上がっているのに、投資額が嵩んでイマイチ決算後も評価されづらいということが多々あります。
成長事業に対して投資額も嵩んでいて、昨年は2兆874億円、今年は更に増えて2兆5300億円の見通しです。
NTTの年間営業利益が1兆7000億円程度ですから、1年分の利益以上の金額が設備投資に充てられています。
2028年まで合計で成長分野だけで8兆円を投資する予定であり、企業としては次の稼ぎを作るために投資をするのは全然問題ないですし、むしろNTTだからこそこういった巨額のリスクを取れるわけですが、目先の業績で言うと費用が嵩んで利益の足を引っ張ってしまう構造になっています。
NTTデータの利益1.8倍の「中身」に注意
稼ぎ頭のNTTデータの利益の出し方には、留意しないといけないポイントがあります。
上半期のNTTデータは、前年の1490億円から2690億円まで一気に1.8倍に利益を伸ばしました。
しかし、この大半を占めるのが海外のデータセンターの譲渡に伴う売却益です。これだけで1295億円あり、日本はむしろマイナス。
拡大が続いている海外に関しても、前年比でプラス8億円ですから、実はほとんど拡大していません。
上半期は結果的に業績は上がりましたが、
稼ぎ方からすると全体的に好調とは言えないかもしれないということです。
もっとも海外の案件に関しては前年比で6%受注も増えていますから、これが後から業績に反映されてくると考えられますが、ヘッドラインのタイトルから連想させるほど好調ではないという点は押さえておく必要があるでしょう。
通信会社からの脱却 ─ 売上構成の変化
今後のNTTを見るにあたって押さえないといけないのが、「通信会社からの脱却」という視点です。
現在の売上構成を見ると、29.6%の総合ICT、19.8%の地域通信があります。
NTTドコモを中心に電話、インターネットといった、いわゆる通信業がこの中に入っているのですが、安定してキャッシュを生み出しつつも横ばいか年々減少しています。
特に固定電話はどんどん使われなくなっていますし、人口減少も相まって、安定しているけど頭打ちという状況です。
一方で売上の29.6%を占めるグローバル・ソリューション事業。ここはNTTデータが手掛けているデータセンターやDX事業など成長領域が入っていて、このグローバル事業が伸びて業績に貢献していますし、5、6年前と比べても存在感がどんどん高まってきています。
実際、第2四半期の売上と営業利益を見ても、グローバル・ソリューション事業が引っ張っていて、通信事業は売上は微増でも利益はマイナスという形になっています。
これまでの多くの人が思い浮かべる意味での「通信会社」からは脱却し、トータルで業績を伸ばしているというのが現在のNTTの姿と言えるでしょう。
海外の売上も20%以上に急拡大していますから、通信会社の中でもNTTは昨今の円安の恩恵を受けやすい構造になっています。
【2025年上半期情報】NTT株低迷の3つの主要因
1. 通信事業の収益悪化と市場競争
日本経済はデフレ脱却を果たしたと言われていますが、昨年のGDPは年間でマイナスとの見方もあり、今年はインドに抜かれ世界5位に後退するとの予測も出ています。
このスタグフレーション環境下では市場景気は決して良好とは言えず、固定費である通信料に対する消費者の選別眼は厳しさを増し、価格競争が激化しています。
ほぼ成長しない国内市場で契約者の取り合いと、それに伴う販促費用の増加でなかなか利益が伸び悩んでいるのが現状です。
競合他社であるKDDIの収益内訳を分析しても、通信料収入の伸びは主に銀行サービスや格安Wi-Fiなどの付加価値サービスによるもので、基本通信料はわずか0.3%増にとどまっています。
高成長企業でさえこの程度の伸びしか実現できない市場環境であり、NTTもこうした通信料収入の停滞に直面しています。
2. 金利上昇の影響
通信事業者にとって設備投資は事業の根幹を成すものですが、金利上昇はこの投資コストを直撃します。
米国を中心に高金利環境が続く中、日本でも長期金利が上がり続けています。
5年前のほぼ0%からの上昇は一見小さく見えるかもしれませんが、10兆円規模の投資を行う企業にとって、金利1%の上昇は1000億円ものコスト増加を意味します。
NTTの最終利益が約1兆1000億円であることを考えると、これは10%以上の利益圧迫要因となり得ます。
【2025年下半期(26年最新)情報】特に注目すべきは、NTTの有利子負債倍率が2023年の32%から
最新の数字で169%まで、比率にして5倍以上に膨らんでいる点です。
負債だけ見ても、今年3月と比べて半年間で5兆円増えていて、いくら安定企業とは言え、これらの負債が長期にわたってのしかかってくることになります。
日銀のスタンスとしては隙あらば利上げしたい姿勢であり、金利上昇が続けばNTTにとっては苦しい展開となる可能性があります。
3. 大規模投資計画への懸念
NTTは成長戦略として積極的な投資を展開しています。
データセンター、IoT、IOWNなどの成長分野に5年間で8兆円、既存通信分野にも4兆円、合計12兆円（2022-27年）の投資計画を推進中です。
この投資が実を結べば、EBITDAベースのキャッシュフローは2022年比で最低でも20%増加し、IOWN技術の実現によって電力消費が半減、コスト構造も大幅に改善する見込みです。
さらに、データセンター事業でも世界第3位のシェアを持つNTTデータが2027年には5年前の2倍以上の規模に成長すると期待されています。
しかし、この大規模投資が現在の株価にとってはリスク要因となっています。
特に金利上昇局面では、投資コストの増大が収益性をさらに圧迫する恐れがあると言えるでしょう。
NTT株は今後どうなる？成長戦略と将来性
【2025年下半期(26年最新)】ドコモ×WOWOW提携の狙い（2026年2月〜）
何とか契約者1人当たりの単価を上げるために、ポイントを活用したり、証券会社を取り入れたり、保険を売ったり、様々な施策を打っているNTTドコモですが、2025年下半期の決算で新しくトピックに入ったのが、ドコモと衛星放送WOWOWの提携です。
この提携によってコンテンツの拡充を図り、ユーザーに選ばれるコンテンツの1つとして2026年2月から本格的な提携が開始します。
ただ、こういった提携や買収は、基本的にはお金を出す側の会社の株価にはマイナスに作用する傾向があります。
1年半前も同業のKDDIがコンビニのローソンを買収した際、
巨額の出資が懸念されて株価は急落しました。
実際それもあって今回もNTTの下落に繋がっています。
もっとも今回のドコモの動きは企業活動としては全然理解できますし、結果的に後から業績に上乗せされて株価にも反映されていくものと考えられます。
実際にローソンを買収したKDDIも、昨年中盤まで株価が下げる展開がありましたが、その後地道に持ち直してきています。
【2025年下半期】住信SBIネット銀行の子会社化で銀行業参入
NTTドコモは、住信SBIネット銀行を約4200億円で子会社化することを発表しました。
2025年5月30日から7月10日まで公開買付けを実施し、買収後の議決権比率はNTTドコモと三井住友信託銀行が50%ずつを保有する形となります。
これにより、NTTドコモは銀行業に本格参入することになります。
競争環境を見ると、楽天グループ（ECプラットフォーム）、ソフトバンク（PayPay・LINE）、KDDI（三菱UFJとの提携）といった競合各社が金融・決済サービス領域で存在感を高めてきました。
NTTもdポイントの普及やマネックス証券子会社化など施策を打ち出してきましたが、銀行機能を持っていなかったことが課題でした。
今回の住信SBIネット銀行の子会社化により、NTTドコモの会員基盤やドコモショップなどのチャネルと、三井住友信託銀行の銀行経営と信託サービスノウハウを組み合わせることで、金融サービス領域での競争力強化が期待されます。
海外売上比率20%超への拡大
NTTの評価ポイントとして注目したいのが海外売上です。
現状では全体の20%以上に急拡大しており、国内基盤の安定性に加え、海外展開を進めることで将来的な収益拡大が期待できます。
特に円安局面では海外収益の円換算額が増加するメリットもあり、通信会社の中でもNTTは昨今の円安の恩恵を受けやすい構造になっています。
近年は着実に海外売上比率が上昇しており、今後の成長余地は大きいと言えるでしょう。
IOWN・データセンター投資の行方
NTTはahamoブランドによる格安プランの提供やdポイント経済圏の拡大に加え、次世代通信基盤であるIOWN（Innovative Optical and Wireless Network）への投資を進めています。
IOWN技術が実現すれば、電力消費が半減し、コスト構造も大幅に改善する見込みです。
また、データセンター事業でも世界第3位のシェアを持つNTTデータが成長を続けており、2027年には5年前の2倍以上の規模に成長すると期待されています。
NTTが行っている取り組みは、長い目で見れば整合性がありますし、日本のインフラを考えてもぜひ成功してほしいところですが、お金のやりくりが大変な時期が続いているというのが現状です。
NTT株は今買うべき？ 買い場を探る
【2025年下半期(26年最新)】配当利回り4%ラインは132円
NTTの適切な買い場を判断する上で、配当利回りは一つの目安となります。
今の配当で配当利回り4%を狙おうとすると、株価132円で買えば良いのですが、
2025年のトランプ関税の暴落があっても135円で止まってしまっています。
今後何か急落があったとしても、そこまで来るかは分かりません。
新規で高配当株投資でNTTを買ってみようかなと思う方は、
今すぐ利回りを求めるのではなく、自分の投資した金額に対して数年先、増配で配当利回りが上がればいいやと割り切った上で投資を検討されるのが良いかもしれません。
【2025年上半期情報】過去の下落パターンから見る底値目安
過去10年の月足チャートを見ても、一定株価がお休みの期間はありますし、昨年1月に付けた高値からちょうど3割下がって横ばいの状況です。
コロナショック時は高値から26.7%下落、2017-18年も31%下落しました。
つまり、長期低迷局面でも下落率は3割程度で底打ちする傾向があるのです。
この過去パターンを現在の株価に当てはめると、昨年高値から31%下落した水準は約132円となります。
テクニカル指標でも月次MACDが十分に下落し反発の兆しを見せており、悪材料出尽くしの可能性があります。
「安定高配当株」から「成長&増配株」へ意識転換
先行投資が終わって利益が爆伸びしてくる業績成長までの我慢の期間として見た方が良いでしょう。
今我慢の期間として、元々NTT株を保有している方はやり過ごしつつ、新規で投資を検討される方は今までの「安定高配当株」のイメージは捨てて、「成長&増配株」のつもりで投資された方がちょうどいいかなと思います。
業績成長の芽はありますから、だんだん株価も上がっていく。そういった長期的な視点で見ることが重要です。
NTT株は今買うべき？ 投資判断の3つのチェックポイント
1. 金利上昇の天井確認（有利子負債倍率169%の懸念）
投資判断の重要な要素として、金利動向があります。
米国および日本の金利上昇がどこで頭打ちになるかが重要なポイントです。
金利上昇自体が問題なのではなく、上昇幅の予見可能性が市場に安心感をもたらします。
ただでさえ設備の更新や円ベースでの海外の投資額にお金がかかるのに、返済金利まで上がったらNTTにとっては苦しい展開となります。
現在は金利の先行き不透明感からインフラ関連株が下落し、銀行株が上昇するという構図が続いていますが、日銀総裁の発言などで金利見通しが明確になれば、状況は一変する可能性があります。
2. 海外収益拡大の進捗
NTTの海外事業展開がどの程度進展しているかも重要な判断材料です。
現在約20%以上の海外売上比率が順調に拡大していけば、国内市場の成熟化や競争激化リスクを緩和できます。
特に円安環境では海外収益の円換算額増加というメリットも期待できるため、この戦略の進捗を注視する必要があります。
海外案件の受注も前年比6%増えていますので、これが今後業績に反映されてくることが期待されます。
3. 設備投資の回収フェーズ移行時期
NTTは2028年まで成長分野に8兆円を投資する計画を進めています。
現在は投資フェーズであり、費用が嵩んで利益の足を引っ張っている状況ですが、この投資が回収フェーズに移行すれば状況は大きく変わる可能性があります。
IOWN技術の実現やデータセンター事業の拡大が順調に進めば、EBITDAベースのキャッシュフローは2022年比で最低でも20%増加する見込みです。
PERや過去数年のPBRで見ても、ものすごい高いわけではありませんので、投資フェーズが終われば株価の見直しが入る可能性は十分にあると考えられます。
NTT株は今買うべき？ まとめ
結論として、事業自体は特に心配はないのですが、株価で言うともう少し我慢が必要かもしれません。
好決算でも喜べず、かと言ってPERや過去数年のPBRで見ても
ものすごい高いわけではない。
そういった不透明な状況もあり、しばらく株価としても様子見ムードで横ばいなのだと思われます。
配当を出す分には利益からの余力としても問題ないですし、長期保有スタンスで良いかと思うのですが、すぐには値上がりは期待しづらいかもしれません。
NTT 100株の配当金はいくら？いつもらえる？【2026年版】
NTT株への投資を検討する上で、多くの方が気になるのが配当金についてです。ここでは、NTT株100株保有した場合の配当金について詳しく解説します。
NTT株の配当金額と利回り
NTTは株主還元に積極的な企業として知られており、14期連続増配を続けています。
2025年3月期の1株当たり配当金は5.2円（年間）の予想となっています。
現在の株価水準（150円前後）で計算すると、配当利回りは約3.5%前後となり、高配当株として一定の魅力があると言えるでしょう。
なお、配当に関しては利益からの余力としても問題なく、増配して出していますので、長期保有の方は特に心配する必要はないと考えられます。
配当金の受取時期（権利確定日・支払日）
NTT株の配当金を受け取るためには、権利確定日に株式を保有している必要があります。
- 中間配当：権利確定日は9月末日。配当金の支払いは通常12月上旬頃となります。
- 期末配当：権利確定日は3月末日。配当金の支払いは通常6月下旬頃となります。
権利確定日の2営業日前（権利付き最終日）までに株式を購入し、保有していれば配当金を受け取る権利が得られます。
100株保有シミュレーション
NTT株を100株保有した場合の年間配当金を計算してみましょう。
2025年3月期の予想配当金（年間5.2円）で計算すると、100株保有の場合の年間配当金は520円（税引前）となります。
税金（約20.315%）を差し引くと、手取りは約414円程度となる計算です。
NTTは2023年7月に1株を25株に分割しており、現在は1単元（100株）を約1万5000円程度で購入できます。少額から投資を始められる点も、個人投資家にとっては魅力の一つと言えるでしょう。
ただし、配当利回り4%を狙おうとすると株価132円で買う必要がありますが、2025年のトランプ関税による暴落があっても135円で止まっていますので、そこまで下がるかは不透明な状況です。
投資判断のポイントをまとめると：
- 現在の株価水準でも投資妙味はありますが、130円台まで待つという選択肢も合理的です。配当利回り4%ラインは132円ですが、トランプ関税暴落でも135円で止まっており、そこまで下がるかは不透明です。
- 「安定高配当株」から「成長&増配株」へ意識転換が必要です。今すぐ利回りを求めるのではなく、数年先の増配で配当利回りが上がればいいやと割り切って投資を検討されるのが良いでしょう。
- 金利上昇の頭打ち傾向、円高・円安の動向、そして設備投資の回収フェーズ移行時期を総合的に判断する必要があります。有利子負債倍率が169%まで膨らんでいる点は懸念材料です。
ソフトバンクやKDDIにも同様の視点が当てはまりますが、NTTほどの下落はまだ見せていません。
単価の安い株であることを活かし、「下落時に買い増す」という長期投資の基本戦略を実践すれば、将来の株価反転時に大きなリターンを得られる可能性があります。
高配当株としての側面に加え、国家株としての安定性、IOWN技術への先行投資、データセンター事業の拡大、住信SBIネット銀行の子会社化による金融サービス強化、海外売上の増加など、成長要素も併せ持つNTT株。
金利動向や競争環境を見極めつつ、長期的視点で投資判断することをお勧めします。
株式会社RES代表取締役/Youtube Trade Labo配信者 児玉一希 のメディア出演情報
児玉一希のメディア出演情報 日経CNBC「昼エクスプレス」
2025年7月24日（木）放送の日経CNBC「昼エクスプレス」に、。
下記リンクより視聴が可能です。
https://online.nikkei-cnbc.co.jp/vod/59915
児玉一希のメディア出演情報 ビジネス映像メディア PIVOT「マーケット超分析」
児玉一希のメディア出演情報 松井証券YouTube公式チャンネル
児玉一希のメディア出演情報 「Live News イット!」県内ニュース（テレビ静岡）
2024年9月14日（土）に放送された「Live News イット!」の県内ニュース（テレビ静岡）にて、株式会社RES代表 児玉一希が講師として登壇した講座「投資YouTuberから学ぶ 女性向け投資のキホン講座」（企画協力：テレビ静岡）についてご紹介いただきました。当記事管理者・著者情報 株式会社RES代表取締役/Youtube Trade Labo配信者 児玉一希 プロフィール
東京都立大学（旧・首都大学東京）卒業後、2014年に新卒でリクルートグループへ入社。営業職としてキャリアをスタートするも、当初は思うような成果を上げることができず、2年後に転職を決意。
2016年、金融教育を手がける企業に転職し、投資家の講演運営に携わる中で、株式投資をはじめとする各種投資について学ぶ機会を得る。
その過程で、投資と教育の分野に対する関心が高まり、自らも教育事業に携わるようになる。これまでに直接指導を行った受講者は累計2万人を超える。
2020年には、株式会社RESの代表に就任し、お金や投資を学ぶための学校（現：「マネバ」）を創設。
さらに、2022年にはYouTubeチャンネル「Trade Labo」を開設し、株式市場や個別株の分析に関する情報発信を開始。投資に関心を持つきっかけとなる場を提供している。
【Trade Labo 動画本編25年上半期】NTT株に絶好の買い場が近づいてきました
